常に新たな改善策を顧客に低愛します。
しかし最新の技術に依存するのではなく、むしろ枯れた技術の応用を中心に行います。
顧客との意見相違に妥協しません。馴れ合いで仕事をすることは、私たちの最も嫌う行為です。
大したことはできないかもしれませんが、顧客が課題に真剣に向き合っておられる以上、我々も真剣に向き合います
改善策が顧客にとって面白くない、聞きたくもない回答であってもまずは正直にそれを伝えます。
我々は弱小です。
しかしだからといって、それを以って顧客と卑屈なわたり合いはいたしません。
何が最も効果的なのかを考え、実行するのが私たちの仕事である以上、課題解決を求める顧客に対して、妥協や譲歩は問題解決になりません。
したがって耳触りの良い回答を求めておられる依頼主様は、当社との取引はご遠慮ください。
私たちはどんな内容であっても、真剣に対応するしか能のない集団なのです。
代表 仲尾典嗣
当社の考える基本戦略は、行動変化をシステムで行おうとするものです。
一般的に人の行動は、その人が得た情報に対する認知により変化しますが、得た情報の把握に関しては、生まれ持った情報解析能力と、より心地よい方向への行動を起こすものです。
個人によって好ましい方向性は異なります。一般的に価値観・人生観と呼ばれる場合もありますが、組織に所属する一員であれば、その方向性をある程度収束させ、それに従った情報や行動制御が必要になると当社では考えます。
行動科学という概念は、いつでもどこでも同じ条件下なら概ね成り立つ一般法則だと言えます。
当社は行動科学を経験・実証・仮説検証で、社員教育・社員募集・顧客動員という領域において、1970年代から顧客に提案して参りました。
しかし実際的には、組織内の現象に関して、社員対象の調査などを許可して頂ける会社は少なく、実際的には、どんな現象が出ているかということに注目し、その結果から遡上しつつ原因を推測するシステム的発送で、問題解決を測って参りました。
具体的には弊社の取材やグループインタビューなどでかわされる、何気ない発言や個々人が使用する語彙分析などを通じて、対象社員の伝えたいこと、知ってほしいことなどを拾い集めます。
当然行動科学という領域は確立しておらず、関連分野の問題解決手法なども活用し、原因分析を行なっています。
しかし今日では、それら組織内障害の大半がコミニュケーショントラブルという一つの原因に起因することが多く、対象者の規模や程度に合わせたソリューションを、提案しています。
学問の領域として確立していなくとも、「こうすれば人は変わる」「採用担当者によって、新入社員の質が変わる」「啓蒙研修をやっても組織が改善されない」「転職者が多い」「社員に元気がない」「仕事のトラブルが多発する」「顧客が安定しない」「業績が伸びない」などという問題は多くの企業が抱えています。
それらの原因を把握している企業もあれば、原因を推測していてもより有効な解決策が見いだせない企業も多いのです。
従って当社では、問題点の抽出→原因の推測→検証→改善策の検討→テストベンチ→フィードバック→本稼働、このような流れで作業を行なっています。（正式なレポート作成は、必要に応じて費用が発生します）
〒630-8141 奈良市南京終3-445-12
TEL 0742-63-1361
FAX 同上 （営業部門直通）